メンバー紹介

2013年12月

【入門　刑事法[第５版]】 有斐閣　共著

2009年7月

【刑事詰問技術】 元照出版社（台湾）（【改訂版 刑事尋問技術】の中国語翻訳版）

2006年12月5日

【改訂版 刑事尋問技術】 ぎょうせい

2000年1月

【刑事尋問技術】 ぎょうせい

1987年1月

【アメリカの刑事手続】 有斐閣　共著

2013年12月

【入門　刑事法[第５版]】 有斐閣　共著

2009年7月

【刑事詰問技術】 元照出版社（台湾）（【改訂版 刑事尋問技術】の中国語翻訳版）

2006年12月5日

【改訂版 刑事尋問技術】 ぎょうせい

2000年1月

【刑事尋問技術】 ぎょうせい

1987年1月

【アメリカの刑事手続】 有斐閣　共著

学術論文

2005年3月

自白の信用性　　刑事訴訟法判例百選第8版

2002年4月

当事者主義と訴訟指揮　　刑事訴訟法の争点第3版

2002年2月

第33章　略取及び誘拐の罪　　大塚仁ら編・大コンメンタール刑法第2版11巻（青林書林）

2000年4月

THEME ５ 裁判―裁判官　　三井誠ら編・入門刑事法（有斐閣）

1999年2月

国際司法共助・国際捜査共助と証拠法　　龍岡資晃編・現代裁判法大系30（新日本法規）

1998年8月

令状による捜索（２）―住居への立入り」　　刑事訴訟法判例百選第７版

1998年8月

訴因変更の可否　　平野龍一ら編・新実例刑事訴訟法Ⅱ（青林書院）

1998年2月

司法修習生のための法律英語入門―合衆国の刑事手続を中心にして　　刑事裁判の理論と実務　中山善房判事退官記念（成文堂）

1997年11月

実況見分調書の証拠能力　　自由と正義48巻12号

1996年11月

「プレイン・フィール」の例外を認めた合衆国連邦最高裁判所の判例―Minnesota v. Dickerson 508 U.S. 366(1993)　　法律のひろば49巻11号

1992年11月

供述不能　　刑事訴訟法判例百選第６版

1991年11月

第33章　略取及ヒ誘拐ノ罪　　大塚仁ら編・大コンメンタール刑法８巻（青林書林）

1988年8月

伝聞　　三井誠ら編集代表・刑事手続　下（筑摩書房）

1988年4月(1997年2月)

殺人未遂罪の罪となるべき事実中の犯罪行為の判示として不十分とはいえないとされた事例　　警察研究59巻４号（刑事判例評釈集44・45巻）

1987年11月（1997年2月）

住居侵入罪と軽犯罪法１条23号の罪との罪数関係 警察研究58巻11号（刑事判例評釈集44・45巻）

1986年9月

起訴状における余事記載　刑事訴訟法判例百選第5版

1984年11月

ポリグラフ検査 警察関係基本判例解説100（判例タイムズ別冊）

1984年10月（1986年5月）

自動車の運転者が傷害の故意に基づき車両の運転によって人を負傷させて逃走した場合と道路交通法72条１項前段の救護義務違反罪の成否 警察研究55巻10号（刑事判例評釈集36・37巻）

1982年11月～1983年12月

アメリカの刑事手続―その法と実務」（１）～（11）ジュリスト778号～804号

座談会等

2004年10月

シンポジウム・裁判員制の導入と刑事司法 ジュリスト1279号

2001年9月

国民の司法参加・刑事司法 ジュリスト1208号

1999年1月

刑事訴訟法の現実とその問題点 ジュリスト1148号

1993年11月・12月

アメリカの刑事司法―キング事件・服部君事件をめぐって　Ⅰ，Ⅱ ジュリスト1033号，1035号

随想、講演等

2011年11月

「オウム裁判　16年目の終結」（産経新聞2011年11月17日朝刊）

2011年11月

「オウム裁判　終結へ　1995～2011」（朝日新聞2011年11月16日朝刊）

2006年7月

PERSON・法律家　ロースクール教員のたわごと　　ロースクール研究 №2

2005年8月

尋問技術(4) ～刑事裁判官から見た尋問技術について　　二弁フロンティア8月号

2005年6月1日

法の精神を探る　　日経キャリアマガジン 法科大学院徹底ガイド 2006年度版

2005年7月

尋問技術(3) ～刑事裁判官から見た尋問技術について　　二弁フロンティア７月号

2005年6月

尋問技術(2)～刑事裁判官から見た尋問技術について　　二弁フロンティア6月号

2005年4月

最近の若いモン　　自由と正義56巻４号

2005年4月

「安全と水はタダ」――であるワケがない　　中央公論2005年４月号

2003年7月

戻せない時間　　朝日新聞2003年7月28日朝刊

2001年2月

国民の司法参加を考える（１）―参審制軸に冷静な議論を　　日本経済新聞2001年2月4日朝刊

2000年1月

アメリカ合衆国における陪審制度　　Court Clerk［書記官］185号

1999年12月

刑事裁判を想う　　訟苑67号

1984年10月

裁判官を志望するＡ君へ―裁判官への招待（裁判官の日常実務）　　現代の裁判（法学セミナー増刊）

2009年7月4日開催

読売法科大学院 進学相談会＆講演会「新司法試験合格後の進路」　　読売新聞社　　新宿センタービル51階

2008年7月5日開催

読売法科大学院 進学相談会＆講演会「新司法試験合格後の進路」　　読売新聞社　　新宿センタービル51階

2007年7月7日

読売法科大学院 進学相談会＆講演会「法曹を志すみなさんへ」　　読売新聞社　　新宿センタービル51階

2007年3月6日

独禁法セミナー「企業犯罪とコンプライアンス-入札談合事件に見る企業活動のリスク」　　弁護士法人キャスト糸賀　　ｱｸｱ堂島西館3階「ｱｸｱﾎｰﾙ」

2007年2月22日

講演会「経済犯罪」において「企業犯罪とリスク管理」　　富士通株式会社

2006年11月22日

東京弁護士会新風会秋期研修会「公判前整理手続について」　　東京弁護士会新風会 弁護士会館

2006年4月28日

シンポジウム「医療過誤刑事責任～注意義務の明確化をめざして」　　明治大学法科大学院医事生命倫理法務セクション準備室

2005年9月9日

「医療事故について　医療に希望を」　　熊本医師会

2005年3月25日

第二東京弁護士会の刑事弁護委員会と犯罪被害者支援センター運営委員会共同研修会「被告人の利益と被害者への配慮について」　　第二東京弁護士会刑事弁護委員会と犯罪被害者支援センター運営委員会

2005年3月8日

「裁判官として出来たこと出来なかったこと」　FPステーション FPステーション内セミナールーム

2004年12月13日

第二東京弁護士会の刑事弁護研修会（尋問技術）「弁護人，裁判官，検察官の立場から見た刑事尋問技術」 第二東京弁護士会刑事弁護研修会　弁護士会館

2004年9月30日

連続公開講演会「司法制度改革のゆくえ」（第７回）――シンポジウム・裁判員制度の導入と刑事司法――（ジュリスト1279号72頁に掲載） 東京大学ビジネスローセンター